農に吹く新しい風

田中　文世／松下政経塾第１０期生

　その一方で日本は、食糧の半分以上を輸入に頼る砂上の楼閣だ。カロリーベースの自給率は60年に79％あったのが91年には46％、同じく82％あった穀物自給率は29％に急減しており、先進国では最低の水準である。93年11月の総理府調査によれば、国民の71％が日本の食糧事情について不安を感じているという。

■最も人間らしい暮らし方を求めて

　「日本の環境の中で、一番自然に合った生き方を考えると、内陸部だったら農業、沿岸部だったら半農半漁だと思う」。

　小学校教諭を両親に持つ武居(ﾙﾋﾞ:たけい)博明さん(36)は、東京大学文学部倫理学科を卒業して農の道に入った。農業に関心を持ち始めたのは高校時代。大学では農政官僚としての柳田国男に関心を持ち、卒論は「柳田国男と農業政策」だった。

　農業を仕事として選んだのは、最も基本的な人間の暮らしをしたかったからだという。組織に組み込まれたサラリーマンになりたくなかったということもある。

　農業の経験が全くない武居さんは、卒業後、八ヶ岳中央農業実践大学校の研究科で１年間農業全般を実習。さらに１年間、有機農業のノウハウを学ぶため茨城県にある私塾「帰農志塾」で研修した。　生まれ故郷の長野県塩尻市に戻り農業を始めてから今年で８年になる。１年かけて探した「中の中」レベルの農地は現在合計１００a、市の農業委員会が決めた価格(１万円／10a・年)で借りている。

　採れた野菜は農協を通さず会員契約を結んだ消費者へ直接販売する。口こみで拡がっていった会員は現在40世帯。いずれも車で15分以内のところだ。地場生産、地場消費を基本とするため、遠方からの申し込みは断わっている。環境問題に強い関心を抱く武居さんは、「遠隔地輸送はエネルギー多消費型のシステム。自分の作った野菜がディーゼルの排煙を撒き散らして運ばれるのは納得できない」。

　価格は、夏大根１本１００円、茄子１本40円、トマト１kg４００円と、野菜ごとに基準を決めておき、後は出来具合を見て調整する。年間の売上が３５０万円くらいになるよう価格を決めている。

　「季節によって労働時間の差はあるが、１日汗して働いて１万円なら１年で３６５万円かなと」。一家３人の生活を賄う実収入は２００万円前後。できることは何でも自分でやり、なるべくあるもので間に合わせる暮らしは支出が少なくてすむ。だから、１〜２年の生活を支えるくらいの余力は持っている。

　「素人が農業で食べるには、準備段階でかなり勉強しないと無理です。販路を確保・維持し、それに見合った生産計画を立てるなど経営者としての能力は相当問われるね」と武居さん。

　長引く不況が続き日本の将来への漠然とした不安が高まる中で、農への回帰現象とも呼べる動きが現れている。

　全国農業会議所(東京都大手町)内にある「新規就農ガイドセンター」や、各都道府県の「農地利用相談センター」に訪れる相談者の数は年々増えている。両センターは87年に設立され、のべ８千人以上の相談に応じた。現在就農している人は１９２人(研修中も含む)を数える。

■天候無関係の野菜工場

　新規参入者が農業に新たな風を吹き込んでいる一方で、農業の栽培方法もこれまでの農業のイメージを覆すほど多様になってきている。

　白いつなぎと白い帽子で身を包んだ作業員。農事組合法人「施設野菜高度生産組合ハイテクファーム」(福井県武生市)の仕事場は、半導体工場のクリーンルームを思い出させる。作業前には必ず石鹸で手を洗う。９ﾒｰﾄﾙ×27ﾒｰﾄﾙある無菌状態の“畑”に入るときには、履き替えた白い長靴をカルキで、手を再びアルコールで消毒しなければならない。

　“畑”では、ハの字に立て掛けたボードに、様々な生育段階のサラダ菜とリーフレタスが植えられており、霧状の栄養液が９分ごとに３分間、ぶら下がった根の部分に吹きつけられる。環境は１年中同じ状態に保たれ、栽培期間は32日。天候に左右されることなく、工業製品のように決めた数だけ収穫される。

　毎日、６００〜６５０株の野菜が、市内のスーパーや京都、東京の弁当業者などに卸されている。基準価格は、小売値でリーフレタス１袋が１９８円、サラダ菜が１５８〜１６８円程度。通常の野菜より割高であるため、地場野菜の値段と比べてスーパーが調整する。

　「１年中仕事があって安定した収入を見込める農業をやろうと考えた」。ハイテクファームの代表者である松村秀雄さん(44)はこう語る。７年ほど前、兼業農家だった松村さんは勤めていた会社を辞めて専業農家に転じた。当初はスイカを作っていたが、収穫が年１回のため天候の影響が大きく、収入は不安定だった。

　「汚い仕事は嫌だという人にはこういうのもありますよと。農業の方法が増えれば選択の幅が拡がり、適応できる人間も増えてくる」と松村さん。月に４〜５件の見学者が訪れる。メーカー各社が本格的な販売に乗り出し、各地で建設が始まるなど徐々に拡がりをみせている。

■自作は楽しい

　都市部では、レジャーや自然とふれあう要素も加味されて、野菜づくりを楽しむ人が増えてきている。また山村部では、農地を憩いの場として都市住民に提供し、過疎化に歯止めをかけようとしている。90年にできた市民農園整備促進法もそうした動きをバックアップしようというものである。

　「植物を育てるのが趣味。結果として『食』につながっている」というのは東京都杉並区に住む武田松男さん(55)。幼い頃から植物を育てるのが好きだった武田さんは、「八百屋さんにない野菜を作ると面白いですよ」という園芸講座での話をきっかけに野菜づくりを始めた。

　近隣の農家から無料で借りている約２５０平方�bの農地で栽培を始めてから今年で18年目になる。栽培が趣味だけあって、栽培する野菜類は１００品目１７０品種にのぼる。自宅の庭先でも果樹を栽培。家族４人の食べ物の、野菜で75％、果物で30〜40％を自給している。

　作業するのは早朝と週末。夏場だと朝４時半〜７時まで農作業をしてから出勤することも。「自分で何を作るかを決めて、出来たものを自分で食べる…。これが楽しみなんです」。

　だが、今年末には農地を返さなくてはならない。地主農家が自ら耕作するほうが税金が安いからだ。「農家以外の者が食を賄うだけの土地を都会で確保するのは難しい」とため息をつく。武田さんは現在、区民農園を借りることを思案中だ。

　高い地価の都市で農地を維持すること自体難しいが、環境面での役割は極めて大きい。また、非農家の“自作願望”を満たし、都市住民が農と身近に接することができる市民農園のような場がさらに拡がることが必要であろう。

■土にまみれて「農」を考えよう

　ここに挙げた事例は、いずれも小さな試みだが、「農」の今後の在り方を提示している。環境や安全性に重きを置いた農業を実践する武居さん。工業化を押し進めて供給と収入が安定する農業をめざす松村さん。農業は今後、大きくこのふたつの方向に分かれていくだろう。

　また、農の問題は農業という一産業だけの問題ではなく、食糧を得ている国民全体の問題でもある。私たちひとりひとりも、武田さんのように土にまみれながら「食」について考えてみることが必要ではないだろうか。